東大出版会 [雑感]
隣の研究所のプロジェクトに混ぜていただき、以下のような論文を書きました。本は来月頭に出版されます。
「米中関係と危機：政治的意思による安定とその脆弱性」東大社研・保城広至編『国境を越える危機・外交と制度による対応―アジア太平洋と中東』東京大学出版会、2020年, 77-103頁。
---
去年の夏からこの2月まで（校正はその後も少し追っかけてきましたが）、本当につらかった。何本の論文を書いたのか・・・。ただ、終えてみると、この話を研究してまとめておいて良かった、と思えるものばかり。アウトプットは、やはりやるべきなんだろう。
限られた時間の中で我々が研究遂行をする以上、課題は人に言われたテーマで書かされるのではなく、どこまで自分の大テーマを追うことに役立つか、アウトプットばかりではなくインプットの時間をどれほど確保できるか、なのだと思う。
『7つの習慣』でも言われていることだが、重要であり、急ぎではないことが、多くの場合に最優先事項。同時に、頼まれ仕事でも、これを考えておいて良かった、というものも山のようにあるので、あくまでも大テーマに絡むのであれば、時には受けるべきなのだろう。
とはいえ・・・
腰を押しつけて、長めのものをまとめたいという気持ちが今は強く、この数週間で米中関係に関して6つの原稿依頼をお断りしてしまいました。本当に関係者の皆さま、ごめんなさい。受けたのは、大テーマとの関係や、時期的なはまりが良かった、たった一つです。来春からは、再び他の原稿に取りかかったり、新しいトピックに取り組む余裕がでるはずです。
「米中関係と危機：政治的意思による安定とその脆弱性」東大社研・保城広至編『国境を越える危機・外交と制度による対応―アジア太平洋と中東』東京大学出版会、2020年, 77-103頁。
---
去年の夏からこの2月まで（校正はその後も少し追っかけてきましたが）、本当につらかった。何本の論文を書いたのか・・・。ただ、終えてみると、この話を研究してまとめておいて良かった、と思えるものばかり。アウトプットは、やはりやるべきなんだろう。
限られた時間の中で我々が研究遂行をする以上、課題は人に言われたテーマで書かされるのではなく、どこまで自分の大テーマを追うことに役立つか、アウトプットばかりではなくインプットの時間をどれほど確保できるか、なのだと思う。
『7つの習慣』でも言われていることだが、重要であり、急ぎではないことが、多くの場合に最優先事項。同時に、頼まれ仕事でも、これを考えておいて良かった、というものも山のようにあるので、あくまでも大テーマに絡むのであれば、時には受けるべきなのだろう。
とはいえ・・・
腰を押しつけて、長めのものをまとめたいという気持ちが今は強く、この数週間で米中関係に関して6つの原稿依頼をお断りしてしまいました。本当に関係者の皆さま、ごめんなさい。受けたのは、大テーマとの関係や、時期的なはまりが良かった、たった一つです。来春からは、再び他の原稿に取りかかったり、新しいトピックに取り組む余裕がでるはずです。
2020-06-24 14:36
対談 [雑感]
川島真先生と3回目の対談（『公研』2017、『中央公論』2019に続き）を行いました。
米中対立激化の行方を読む（上）： もはやイデオロギー闘争の様相
https://www.nippon.com/ja/in-depth/a06901/
米中対立激化の行方を読む（下）： 大統領選の結果次第で変わるシナリオhttps://www.nippon.com/ja/in-depth/a06902/
6月16日のＮＨＫクローズアップ現代プラスの書き起こしも以下で読むことが出来ます。
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4429/index.html
6月30日発売号の週刊エコノミストにもインタビューが掲載される予定となっています。
米中対立激化の行方を読む（上）： もはやイデオロギー闘争の様相
https://www.nippon.com/ja/in-depth/a06901/
米中対立激化の行方を読む（下）： 大統領選の結果次第で変わるシナリオhttps://www.nippon.com/ja/in-depth/a06902/
6月16日のＮＨＫクローズアップ現代プラスの書き起こしも以下で読むことが出来ます。
https://www.nhk.or.jp/gendai/articles/4429/index.html
6月30日発売号の週刊エコノミストにもインタビューが掲載される予定となっています。
2020-06-23 11:23
査読論文（国際誌） [雑感]
この1ヶ月で、2本ほど、国際雑誌(SSCI掲載）に共著論文を掲載していただきました。後者は、特集号全体のゲスト編集長も兼ねています。
雑誌は両方ともＩＦ（インパクトファクター）では1．5〜2（中の上）といったところですが国際関係論では3以上の雑誌は相当少なく、また基本的に方法論的な縛りが強いので、今回の論文の性質からいえば良いところに収まった、と感じます。
（嬉しい）訂正：Journal of Contemporary ChinaはIFが2．34まで上がったそうです
R. Sahashi and T. Satake* “Rise of China and Japan’s ‘vision’ for free and open Indo-Pacific,” Journal of Contemporary China, (2020). https://doi.org/10.1080/10670564.2020.1766907
E. Goh and R. Sahashi* “Worldviews on the United States, alliances, and the changing International Order,” Contemporary Politics, (2020). http://doi.org/10.1080/13569775.2020.1777044
後者の特集号には、日本、ドイツ、トルコ、ポーランド、インド、オーストラリアから論文を集めました。プロジェクト立ち上げから3年間、長かった・・・。これほど手間がかかるとは思わなかったというのが本音です。
なお、共著なので決める必要があり、前者は共著者が責任著者、後者は私が責任著者です。（社会科学ではそこまでこれを気にしない気もしますが、一応）
雑誌は両方ともＩＦ（インパクトファクター）では1．5〜2（中の上）といったところですが国際関係論では3以上の雑誌は相当少なく、また基本的に方法論的な縛りが強いので、今回の論文の性質からいえば良いところに収まった、と感じます。
（嬉しい）訂正：Journal of Contemporary ChinaはIFが2．34まで上がったそうです
R. Sahashi and T. Satake* “Rise of China and Japan’s ‘vision’ for free and open Indo-Pacific,” Journal of Contemporary China, (2020). https://doi.org/10.1080/10670564.2020.1766907
E. Goh and R. Sahashi* “Worldviews on the United States, alliances, and the changing International Order,” Contemporary Politics, (2020). http://doi.org/10.1080/13569775.2020.1777044
後者の特集号には、日本、ドイツ、トルコ、ポーランド、インド、オーストラリアから論文を集めました。プロジェクト立ち上げから3年間、長かった・・・。これほど手間がかかるとは思わなかったというのが本音です。
なお、共著なので決める必要があり、前者は共著者が責任著者、後者は私が責任著者です。（社会科学ではそこまでこれを気にしない気もしますが、一応）
2020-06-21 18:23
コラム [雑感]
コラムを書きました。
現在のアメリカ政治をみていると、白人ナショナリストや、保守的な政治屋たちの発言や行動に落胆すると同時に、市民の良識を感じることもできます。絶望を感じるには早いと思いますが、まだ半年以上、政権交代まで時間がかかるかと思うと、もどかしい。
いずれにせよ、道徳的なリーダーシップをアメリカは失いつつあり、アメリカの保守的な対中強硬論のなかでウイグルや香港、台湾などが論じられてきた、これまでへの反省が必要だと感じます。差別的な視線とアメリカの経済的、軍事的利益を重視した対中強硬論が、道具的に反中的な要素として、人権問題や民主主義を使うようでは、本当に中国を変えていくことも、世界秩序を維持することも不可能なのですから。
アメリカと中国（9）新型コロナウイルス感染症後に加速する米中対立の諸相
上
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3429
下
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3439
現在のアメリカ政治をみていると、白人ナショナリストや、保守的な政治屋たちの発言や行動に落胆すると同時に、市民の良識を感じることもできます。絶望を感じるには早いと思いますが、まだ半年以上、政権交代まで時間がかかるかと思うと、もどかしい。
いずれにせよ、道徳的なリーダーシップをアメリカは失いつつあり、アメリカの保守的な対中強硬論のなかでウイグルや香港、台湾などが論じられてきた、これまでへの反省が必要だと感じます。差別的な視線とアメリカの経済的、軍事的利益を重視した対中強硬論が、道具的に反中的な要素として、人権問題や民主主義を使うようでは、本当に中国を変えていくことも、世界秩序を維持することも不可能なのですから。
アメリカと中国（9）新型コロナウイルス感染症後に加速する米中対立の諸相
上
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3429
下
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3439
2020-06-04 11:41
